イニシャルコストを抑える

電話

伸びる会社の通信機器導入

顧客とのやり取りだけでなく、取引先、社員間、あらゆる場面で欠かせない電話での通話である。メール文化と言われるようにはなったものの、即時に相手の意思や考え、仕事内容を確認できる電話は全ての仕事にとってのマストアイテムだ。とはいえ、電話の新規導入には何かとお金・手間がかかるものである。電話機本体を購入・契約する場合、頭金の支払いや機器にかける保険金の支払い、回線の増設にも費用がかかるとされている。だが、リースであれば話は変わってくるのである。リースであれば、ビジネスホンそのもののリース料(利用料金)だけを支払うのが一般的である。確かにリースのビジネスホンを使用し続ければ費用はかさむだろう、しかしながら、費用のめどがたつまで、あるいは仕事量が安定するまでと決めて利用すれば“オトク”に利用できるともいえる。ビジネスホンのリースは、イニシャルコストの削減以外にも良い点がある。電話というのは長期的に使う会社設備のひとつ、ということは固定ないし償却資産として管理する必要があるのだ。購入するだけでなく、長期的に渡って資産として管理しなければならず、事務的な手続きが増えることになってしまう。もう少し詳しい話をすると、使いはじめて間もない機器と、10年選手の機器の納税額は異なる。つまり、ビジネスホンを大量に購入することは、機器の本体料金だけでなく、納税についても支払いは高額になるのである。納税や保険代、機器本体の料金をすべてまとめて払うために借り入れ…となれば、事業にも影響を及ぼす可能性もある。かかる費用も少なく、事業へのリスクを回避できるという点で、リースという選択は非常に良い選択肢と言える。